総括
今週の世界株式市場は、米国とイランの関係改善期待による地政学リスク後退と原油価格下落が追い風となり、多くの市場で上昇しました。一方、FRBのタカ派姿勢や高金利長期化観測が重荷となり、週後半は利益確定売りや調整が目立ちました。
アジアでは、日本と韓国がAI・半導体関連株主導で大幅高となり、日本は日経平均・TOPIXが最高値を更新しました。中国と香港はハイテク株が堅調だった一方、景気回復への懸念が重石となりました。豪州とNZは金融政策への安心感や景気指標を背景に底堅く推移し、インドも原油安を追い風に上昇しました。
欧州では中東情勢改善への期待から銀行・産業株を中心に上昇し、欧州主要指数は高値圏を維持しました。イタリアやドイツは金融・半導体関連が好調でしたが、高級ブランド株や自動車株には売りが見られました。
北米では米国株がAI・半導体株に支えられた一方、FRBの利上げ警戒が相場を抑制しました。カナダは資源価格下落で資源株が軟調、ブラジルは高インフレと高金利懸念から弱含みました。全体として、AI関連への資金流入が続く一方、金利動向と景気見通しが主要な市場テーマとなりました。
欧州(STOXX50,STOXX600)
今週の欧州株式市場は、米国とイランの停戦合意およびホルムズ海峡再開への期待を背景に、エネルギー価格と国債利回りが低下したことで大きく上昇しました。
ユーロSTOXX50は週間で約1.9％上昇し、連日で過去最高値を更新しました。
特に銀行株が相場を牽引し、サンタンデール、ドイツ銀行、BBVA、ユニクレディト、インテーザ・サンパオロが堅調でした。
また、サフラン、シーメンス、シュナイダー、エアバス、インフィニオンなど産業・テクノロジー関連も買われました。
一方で、自動車株ではBMWが業績見通し引き下げを受けて大幅安となり、フォルクスワーゲンも配当落ちで下落しました。
さらにSAP、LVMH、エルメス、ASMLなど一部の大型株には利益確定売りが入りましたが、全体としては中東情勢の改善期待が市場を支えた力強い一週間となりました。
【STOXX50の週足チャート】
※TradingView提供のチャート
↑週間+1.70%。年初来+8.77%。
(緑：10週移動平均線、赤：40週移動平均線)
【STOXX600の週足チャート】
※TradingView提供のチャート
↑週間+0.38%。年初来+7.31%。
(緑：10週移動平均線、赤：40週移動平均線)
ドイツ(DAX指数)
今週のDAX40は、米国とイランの和平進展およびホルムズ海峡再開期待を背景に原油価格が下落し、インフレ懸念が後退したことから堅調に推移しました。
週後半には25,000ポイント台を回復し、週間では約1.6％上昇しました。
セクター別では保険、銀行、防衛、テクノロジーの一部銘柄が強く、GEAグループ、コメルツ銀行、ドイツ銀行、インフィニオン・テクノロジーズ、シーメンス・エナジー、ラインメタルなどが注目されました。
一方、自動車株は週前半にBMWやメルセデス・ベンツグループが軟調となったほか、フォルクスワーゲンは配当落ちで大幅安となりました。
全体としては中東情勢改善への期待が相場を支えた一週間でしたが、核協議の行方や主要中銀の金融政策に対する警戒感は引き続き残る状況です。
【DAX指数の週足チャート】
※TradingView提供のチャート
↑週間+1.42%。年初来+1.98%。
(緑：10週移動平均線、赤：40週移動平均線)
フランス(CAC40指数)
今週のCAC40は、米国とイランの和平協議進展を背景に中東情勢への懸念が後退し、原油価格と債券利回りの低下が相場を支えました。
週前半は金融株や産業株を中心に上昇し、指数は約2カ月ぶりの高水準まで上昇しました。
しかし週後半は、FRBのタカ派姿勢や米・イラン核協議延期を受けて利益確定売りが優勢となりました。
個別銘柄では、BNPパリバ、クレディ・アグリコル、ソシエテ・ジェネラル、AXAなどの金融株が堅調だったほか、エアバス、サフラン、シュナイダーエレクトリック、STマイクロエレクトロニクスが買われました。
一方で、LVMH、エルメス、ロレアル、ケリングなどの高級ブランド株は週後半に軟調となり、トタルエナジーズは原油価格動向に左右される展開となりました。
全体としては、中東情勢改善への期待が市場を押し上げた一方、金融政策や外交交渉の不透明感が上値を抑える一週間となりました。
【CAC40指数の週足チャート】
※TradingView提供のチャート
↑週間+0.84%。年初来+3.62%。
(緑：10週移動平均線、赤：40週移動平均線)
イタリア(Milano Italia Borsa指数)
今週のFTSE MIBは、米国とイランの和平協議進展を背景に原油価格が下落し、インフレ懸念が後退したことから堅調な展開となりました。
指数は週を通じて過去最高値を更新し続け、52,800ポイント台まで上昇しました。
相場を牽引したのは金融セクターで、ユニクレディトによるコメルツ銀行買収提案を材料にユニクレディトが大きく上昇したほか、インテーザ・サンパオロ、ジェネラリ、バンコBPM、BPERバンカなども買われました。
また、STマイクロエレクトロニクスは半導体株高を背景に上昇し、フェラーリも週前半はリスク選好の改善を受けて堅調でした。
一方で、原油価格下落の影響を受けたエニは週前半に売られ、防衛関連のレオナルドも中東情勢の緊張緩和を背景に軟調でした。
ただし週末には原油価格の反発や地政学リスクへの警戒感からエニやレオナルドが持ち直しました。
全体としては、和平期待による金融環境の改善が市場を支えた一方、FRBやECBの金融政策、ならびに米・イラン交渉の先行きが引き続き重要な注目材料となった一週間でした。
【Milano Italia Borsa指数の週足チャート】
※TradingView提供のチャート
↑週間+2.62%。年初来+17.44%。
(緑：10週移動平均線、赤：40週移動平均線)
イギリス(UK100指数)
今週のFTSE100は週を通じて1％超下落し、エネルギー・鉱業セクターの値動きに大きく左右される展開となりました。
週前半は原油安や利上げ観測後退が支援材料となったものの、週後半は商品価格の下落や中東情勢を巡る不透明感が重荷となりました。
個別銘柄では、週前半に上昇したロールス・ロイス、HSBC、バブコック・インターナショナルが比較的堅調だった一方、リオ・ティント、アングロ・アメリカン、グレンコア、アンタファガスタ、フレスニロなどの鉱業株が大きく売られました。
また、シェルとBPは週前半に下落したものの、週末には反発するなど不安定な値動きとなりました。
医薬品大手のアストラゼネカとGSKは相対的に底堅さを示し、防衛関連株も週末にかけて持ち直しました。
全体としては、金融政策の先行きと商品市況の動向が市場を左右した一週間となりました。
【UK100指数の週足チャート】
※TradingView提供のチャート
↑週間-1.04%。年初来+4.35%。
(緑：10週移動平均線、赤：40週移動平均線)
インド(BSEセンセックス指数)
今週のインド株式市場は、米国とイランの和平進展による地政学リスクの後退と原油価格の下落を主な追い風として上昇基調を維持しました。
週後半にはFRBのタカ派姿勢や米金利上昇懸念が意識されたものの、金融株やインフラ関連株への買いが相場を支え、センセックスは週間で約1.7％上昇しました。
個別銘柄では、Trent、NTPC、BEL、Bharti Airtel、SBI、Eternalが週間を通じて堅調な推移を示しました。
一方で、週末にはInfosys、TCS、HCL Technologies、Tech MahindraなどIT大手が大きく売られ、相場の重荷となりました。
総じて、原油安恩恵を受ける金融・消費関連銘柄が選好される一方、米金利動向に敏感なITセクターには慎重な姿勢が強まった週となりました。
【BSEセンセックスの週足チャート】
※TradingView提供のチャート
↑週間+1.69%。年初来-9.91%。
(緑：10週移動平均線、赤：40週移動平均線)
中国(上海総合指数,深セン総合指数)
今週の中国株市場は、米国とイランの関係改善期待による世界的なリスク選好の高まりと、中国政府によるハイテク産業支援策が相場を支える展開となりました。
一方で、不動産市場の低迷や消費の弱さなど、中国経済の回復の不均衡も引き続き意識されました。
個別銘柄では、中際旭創（Zhongji Innolight）、天孚通信（Eoptolink Technology）、北方華創（Naura Technology）、蘇州東山精密製造、紫金鉱業などのハイテク・製造業関連銘柄が堅調に推移しました。
一方で、中国建設銀行、工商銀行、農業銀行、中国石油、中国海洋石油、BYDなどは軟調な場面が目立ちました。
総じて、資金は伝統的な金融・エネルギーセクターから、政府支援が期待される先端技術分野へ向かう傾向が鮮明となった週だったといえます。
【上海総合指数の週足チャート】
※TradingView提供のチャート
↑週間+1.46%。年初来+2.60%。
(緑：10週移動平均線、赤：40週移動平均線)
【深セン総合指数の週足チャート】
※TradingView提供のチャート
↑週間+7.13%。年初来+17.58%。
(緑：10週移動平均線、赤：40週移動平均線)
日本(日経平均、TOPIX)
今週の日本株市場は、米国とイランの和平進展による原油価格下落、日銀の利上げ決定、そして堅調な輸出データを背景に大幅上昇し、日経平均・TOPIXともに史上最高値を更新しました。
特にエネルギー輸入国である日本にとって、原油安によるインフレ圧力の緩和が大きな追い風となりました。
また、世界的なAI・半導体関連株の上昇も市場全体を押し上げました。
個別銘柄では、レーザーテック、東京エレクトロン、アドバンテスト、キオクシア、村田製作所、太陽誘電、イビデン、藤倉、ソフトバンクグループなどの半導体・AI関連株が相場を牽引しました。
また、三菱UFJフィナンシャル・グループ、三井住友フィナンシャルグループ、みずほフィナンシャルグループなどの金融株も堅調でした。
全体としては、地政学リスク後退と企業業績期待が重なり、日本株にとって非常に強い上昇週間となりました。
【日経平均の週足チャート】
※TradingView提供のチャート
↑週間+7.92%。年初来+39.68%。
(緑：10週移動平均線、赤：40週移動平均線)
【TOPIXの週足チャート】
※TradingView提供のチャート
↑週間+4.20%。年初来+17.29%。
(緑：10週移動平均線、赤：40週移動平均線)
韓国(KOSPI総合指数)
今週の韓国株式市場は、米国とイランの和平進展による原油価格下落とエネルギー供給不安の後退を背景に、大幅な上昇基調が続きました。
加えて、AI関連需要の拡大や半導体輸出の好調さが評価され、KOSPIは連日で史上最高値を更新しました。
週末には中東情勢への警戒感から小幅反落したものの、市場全体の強気基調は維持されました。
個別銘柄では、SKハイニックス、サムスン電子、SKスクエア、LGエナジーソリューション、現代自動車、現代モービス、起亜自動車、斗山エナビリティ、ハンファエアロスペース、KB金融グループが注目されました。
特にSKハイニックスはAI向け次世代メモリーへの期待を背景に週を通じて相場を牽引しました。
総じて、半導体・AI関連株を中心とした強い資金流入と地政学リスクの後退が韓国市場の上昇を支えた週となりました。
【KOSPI総合指数の週足チャート】
※TradingView提供のチャート
↑週間+11.43%。年初来+114.28%。
(緑：10週移動平均線、赤：40週移動平均線)
香港(香港ハンセン指数)
今週の香港株式市場は、週前半こそ米国とイランの関係改善による地政学リスク後退や原油価格下落を背景に上昇しましたが、その後は中国経済の回復力に対する懸念やFRBのタカ派姿勢が重しとなり、下落基調へ転じました。
特に米国の高金利長期化観測が投資家心理を冷やし、ハンセン指数は週後半にかけて大きく調整しました。
個別銘柄では、レノボ、SMIC、キングボードラミネート、キングボードホールディングスなどAI・半導体関連銘柄が比較的堅調でした。
一方で、テンセント、シャオミ、メイトゥアン、ポップマート、中国宏橋集団など主力ハイテク・消費関連株は売り圧力が強まりました。
総じて、AI関連銘柄への資金流入は継続したものの、金利上昇懸念と中国景気への不透明感が市場全体の重荷となった週でした。
【香港ハンセン指数の週足チャート】
※TradingView提供のチャート
↑週間-3.21%。年初来-6.97%。
(緑：10週移動平均線、赤：40週移動平均線)
オーストラリア(ASX200指数)
今週の豪州株式市場は、週前半に米国とイランの和平進展期待やRBAの金利据え置きを好感し上昇基調となり、ASX200は2か月ぶりの高値を記録しました。
しかし週後半は、FRBのタカ派的な姿勢や中東情勢への警戒感が再び強まり、利益確定売りが優勢となりました。
個別銘柄では、BHP、リオ・ティント、ノーザンスター・リソーシズ、レジス・リソーシズ、コクレア、シグマ・ヘルスケアが堅調な動きを見せました。
一方で、PLSグループ、ワイズテック・グローバル、カルーン・エナジー、ウッドサイド、サントス、エボリューション・マイニング、REAグループは軟調でした。
総じて、金融政策への安心感が相場を支えた一方、米国金利動向と地政学リスクが週後半の重荷となった週でした。
【ASX200指数の週足チャート】
※TradingView提供のチャート
↑週間+0.28%。年初来+1.31%。
(緑：10週移動平均線、赤：40週移動平均線)
ニュージーランド(NZX50指数)
今週のニュージーランド株式市場は、週前半こそ景気減速を示す経済指標や消費者信頼感の悪化を受けて不安定な展開となりましたが、米国とイランの和平進展による原油価格下落や、第1四半期GDPの堅調な結果が支援材料となりました。
週後半にはFRBのタカ派姿勢が一時的な重しとなったものの、世界的なリスク選好の回復を背景に買い戻しが優勢となり、NZX50は週間で2.2％上昇し、2週連続の上昇を達成しました。
個別銘柄では、デレガット・グループ、a2ミルク、インフラティル、エボス・グループ、フィッシャー＆パイケル・ヘルスケア、コンタクト・エナジーが堅調でした。
一方で、メインフレイト、メリディアン・エナジー、ウェストパック銀行、AFTファーマシューティカルズ、ハレンスタイン・グラスンは週の一部で軟調な動きが目立ちました。
全体としては、国内景気への懸念と海外要因によるリスク選好改善が交錯する中、最終的には上昇基調を維持した週となりました。
【NZX50指数の週足チャート】
※TradingView提供のチャート
↑週間+0.76%。年初来-0.39%。
(緑：10週移動平均線、赤：40週移動平均線)
カナダ(TSX総合指数)
今週のカナダ株式市場は、週前半こそ米国とイランの和平期待による原油安とインフレ懸念の後退を好感し、S&P/TSX総合指数が史上最高値を更新しました。
しかし、週後半はFRBの予想以上にタカ派的な見通しが重荷となり、金利上昇懸念から市場は調整局面に入りました。
また、原油価格や金価格の下落が資源国カナダの主要セクターに逆風となりました。
個別銘柄では、RBCやTDバンクが比較的底堅く推移し、ブルックフィールドも買収観測を背景に支援材料が見られました。
一方で、アグニコ・イーグル、WPM、バリックなどの金鉱株や、カナディアン・ナチュラル、サンコア、セノバスといったエネルギー株は商品価格下落の影響を強く受けました。
全体としては、地政学情勢、FRBの金融政策、そして資源価格の動向が相場を左右した一週間となりました。
【TSX総合指数の週足チャート】
※TradingView提供のチャート
↑週間-0.23%。年初来+9.56%。
(緑：10週移動平均線、赤：40週移動平均線)
ブラジル(Bovespa指数)
今週のブラジル株式市場は、インフレ期待の上昇と金融政策への警戒感が一貫して重荷となり、イボベスパ指数は週を通じて軟調な推移となりました。
特にFRBのタカ派的な見通しと、BCBによる高金利政策長期化への懸念が投資家心理を圧迫しました。
また、中東情勢や米国・イラン協議の動向による原油価格の変動も市場に大きな影響を与えました。
個別銘柄では、原油安の影響を受けたペトロブラスや、金融株のイタウ、ブラデスコが弱含みでした。
一方で、航空機受注を材料に上昇したエンブラエルや、株主還元策が評価されたWEGは堅調でした。
資源株では、鉄鉱石価格の動向に左右されながらもバーレが週後半に持ち直しました。
全体としては、金融政策とインフレ動向、そして資源価格の変化が相場を左右した一週間となりました。
【Bovespa指数の週足チャート】
※TradingView提供のチャート
↑週間-1.64%。年初来+4.47%。
(緑：10週移動平均線、赤：40週移動平均線)
アメリカ(S&P500,NASDAQ,ダウ)
今週の米国株式市場は、米国とイランの和平進展による原油価格下落とインフレ懸念の後退が大きな支援材料となりました。
一方で、FRBが年内追加利上げの可能性を示唆したことで、週半ばには金利上昇への警戒感が強まり、相場は一時調整しました。
しかし、半導体・AI関連株への資金流入が再び強まり、週後半には持ち直しの動きが見られました。
個別銘柄では、Intel、NVIDIA、Micron Technology、Marvell Technology、SpaceX、JPモルガン、Visa、ユナイテッド航空などが堅調に推移しました。
一方で、メタ、マイクロソフト、アルファベット、アマゾン、AMD、Broadcom、Foxなどは下落する場面が目立ちました。
総じて、地政学リスクの緩和が市場を支える一方、FRBの金融政策と金利動向が引き続き相場の最大の焦点となった週でした。
【S&P500指数の週足チャート】
※TradingView提供のチャート
↑週間+0.93%。年初来+9.05%。
(緑：10週移動平均線、赤：40週移動平均線)
【NASDAQの週足チャート】
※TradingView提供のチャート
↑週間+2.43%。年初来+12.93%。
(緑：10週移動平均線、赤：40週移動平均線)
【ダウの週足チャート】
※TradingView提供のチャート
↑週間+0.71%。年初来+7.20%。
(緑：10週移動平均線、赤：40週移動平均線)
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