こんにちは、Saabです。今週の振り返りと来週のトピックです。
↓主な内容は以下参照。
- 指数はいずれも小幅安にとどまる
- トランプは相変わらずTACOムーブ
- 現在、貿易政策と地政学リスクに左右されやすい不安定な地合い
- S&P500は10日と21日移動平均線の間を推移
- セクター別では素材＆エネルギーセクターが強い
- いずれの指数においてもADラインと大なり小なりダイバージェンス確認
- ディストリビューションデイはSP500とNASDAQで1回づつ減少
- セクターETFのYTDパフォーマンスでは、半導体がトップで続伸
- コモディティETFのYTDパフォーマンスでは、貴金属が続伸＆ゴールドがトップ5にランクイン
- カントリーETFのYTDパフォーマンスでは、半導体割合が高い韓国がトップ＆南米勢が強い＆ブラジルが大躍進
- センチメントは指標を見る限り強気継続、ただしS&P500のバリュエーションは高い状況が続く
- PCEデフレータは市場予想と一致
- 来週の経済指標はPCEと実質GDPに注目
- 来週の決算は40社チェック予定
- 来週はFRBの姿勢、米ハイテク決算が市場の方向性を左右する重要局面
それでは順に詳細をみていきます。
1/19週の振り返り
総括
週初は関税脅威と金利上昇で急落したものの、トランプ大統領の発言トーン軟化と関税撤回を受けて中盤に急反発しました。
終盤はハイテク株に支えられつつも、個別悪材料や景気減速懸念でまちまちの展開となりました。
週間では主要指数は小動きにとどまり、依然として貿易政策と地政学リスクに左右されやすい不安定な地合いが続いています。
1/20~1/23の動向
1/20（火）関税脅威で米国株が急落
S&P500は1.9％安、ダウは1.7％安、ナスダックは1.9％安となりました。トランプ大統領が欧州8カ国に対し関税（2月に10％、6月に最大25％）を示唆し、貿易リスクが急浮上しました。加えてデンマーク年金基金の米国債縮小観測で国債利回りが急上昇し、成長株に逆風となりました。NVIDIA、ブロードコム、オラクルなど半導体・大型テックが急落。3Mは弱い見通しで7％安、Netflixも買収観測で小幅安。
1/21（水）緊張緩和期待で急反発
トランプ大統領がグリーンランド取得に武力は使わないと発言し、地政学リスク後退を好感しました。これを受けてS&P500は1.16％高、ダウは1.21％高、ナスダック100は1.36％高と反発しました。AMD、インテル、マイクロンなど半導体株が6～12％上昇し相場を主導しました。ただし、同大統領は領有意向自体は維持しており、貿易不確実性は残存しています。Netflixはコスト増示唆で2.2％安、J&Jは横ばい。
1/22（木）関税撤回で続伸
トランプ大統領が欧州向け関税脅威を撤回し、将来枠組み合意を示唆したことで米株は続伸しました。ナスダックとダウは0.7％高、S&P500は0.6％高を記録しました。メタ、マイクロソフト、アマゾンなどメガテックが上昇を牽引。GDP上方修正、失業保険申請の低水準、PCEインフレ安定など堅調な経済指標も追い風となりました。一方、GEは好決算でも7％安と個別材料はまちまちでした。
1/23（金）ハイテク支えも指数はまちまち
株価指数は方向感に乏しく、S&P500は小幅高、ナスダック100は続伸、ダウは0.6％安となりました。NVIDIAは中国向けAIチップ需要観測で1.5％高、AMDも上昇。一方、インテルは弱い見通しで17％急落し半導体全体の重しとなりました。PMIは景気減速を示唆した一方、消費者信頼感は改善とマクロ指標は強弱が混在しています。
- S&P500